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全日制 専門課程 集中学習

<1年制・1.5年制>

主な目標

1年間、1.5年間で公認会計士・税理士試験合格を目指します。圧倒的な学習時間により確実にレベルアップし、難関試験の一発合格と就職実現を全力サポートします。

目指せる仕事

監査法人勤務

高度な会計スキルで大企業の監査をチームで行う

コンサルティング会社勤務

クライアント(企業等)に対して経営アドバイスを行う

民間企業勤務

会計や税務のプロとして内部統制や財務状況の分析などを行う

税理士法人勤務

組織的な運営力で税務業務や事業相談に応じる

公認会計士事務所勤務

高度な会計スキルでクライアントに対して的確なアドバイスを提供

税理士事務所勤務

個人・小規模チームで会計から税務まで幅広く業務を行う

独立開業

ハイレベルな職業経験で独立して多くの企業のサポートを行う

3つの特徴

  • 学科別ページ3つの特徴 公認会計士・税理士

    1

    圧倒的な問題演習量・学習時間

    【授業時間は通常コースの1.5~2倍】※
    授業時間の中で講義・問題演習・復習まですべて行います。問題演習のやり残しを防ぐため、着実に力がつきます。
    ※通常コースとは資格の大原の大学生・社会人対象の講座

    【上級レベル・経験者レベルまで完全にカバー】
    十分な学習時間があるため、上級レベル・経験者レベルまで学習できます。問題集等の追加費用は一切かかりません。

  • 学科別ページ3つの特徴 オープン

    2

    担任制で学習に専念できる環境

    【担任が学習面からメンタル面までサポート】
    担任が個人ごとの習熟度に応じて弱点強化の指導を行います。また、学習計画や学習方法をアドバイスし、合格に向けたモチベーション維持などメンタル面のサポートも行います。

    【学習に集中できる専用自習室を完備】
    授業後も質の高い学習ができるよう専用の自習室を用意しています。自習室の座席確保の煩わしさがありません。

  • 学科別ページ3つの特徴 公認会計士・税理士

    3

    通学定期の利用が可能

    【学生証を発行】
    通学定期や学割を利用でき、通学に要する交通費を軽減することができます。

コース一覧

公認会計士 オープン(1.5年制) 【公認会計士チャレンジプログラム】

簿記の学習経験がある方で20歳以上の方を対象とした1.5年の短期集中コース。公認会計士試験合格に向け、確実なレベルアップを実現します。年齢や経歴に関わらず、公認会計士試験合格を全力でサポートします。

主な目標

【国】公認会計士試験(短答式・論文式)/【国】税理士試験(簿記論・財務諸表論)/日商簿記検定(1級)/全経簿記検定(上級)

カリキュラム

カリキュラム 名古屋 1.5年制 公認会計士オープンコース チャレンジ

公認会計士 オープン(1.5年制) 【公認会計士レギュラープログラム】

簿記の学習経験がない方、基礎からじっくり学習をしたい方で20歳以上の方を対象とした1.5年の短期集中コース。公認会計士試験合格に向け、確実なレベルアップを実現します。年齢や経歴に関わらず、公認会計士試験合格を全力でサポートします。

主な目標

【国】公認会計士試験(短答式・論文式)/【国】税理士試験(簿記論・財務諸表論)/日商簿記検定(1級)/全経簿記検定(上級)

カリキュラム

カリキュラム 名古屋1.5年制 公認会計士オープンコース レギュラー

税理士 オープン(1.5年制) 【税理士チャレンジプログラム】

簿記の学習経験がない20歳以上の方を対象とした1.5年の短期集中コースです。税理士試験合格に向け、確実なレベルアップを実現します。年齢や経歴に関わらず、税理士試験合格を全力でサポートします。

主な目標

【国】税理士試験(簿記論・財務諸表論・消費税法・相続税法・法人税法)/日商簿記検定(1級)/全経簿記検定(上級)

カリキュラム

カリキュラム 名古屋 1.5年制税理士オープンコース チャレンジ

税理士 オープン(1.5年制) 【税理士レギュラープログラム】

簿記の学習経験がない20歳以上の方を対象とした1.5年の短期集中コースです。税理士試験合格に向け、確実なレベルアップを実現します。年齢や経歴に関わらず、税理士試験合格を全力でサポートします。

主な目標

【国】税理士試験(簿記論・財務諸表論・消費税法・相続税法・法人税法)/日商簿記検定(1級・2級)/全経簿記検定(上級)

カリキュラム

カリキュラム 名古屋1.5年制 税理士オープンコース レギュラー

税理士 オープン(1.5年制) 【税理士アドバンスプログラム】

日商簿記1級または全経簿記上級合格者の方、または税理士試験科目合格者の方で20歳以上の方を対象とした1.5年の短期集中コースです。税理士試験合格に向け、確実なレベルアップを実現します。年齢や経歴に関わらず、税理士試験合格を全力でサポートします。

主な目標

【国】税理士試験(簿記論・財務諸表論・消費税法・相続税法・法人税法)

カリキュラム

カリキュラム 名古屋1.5年制 税理士オープンコース アドバンス

税理士 オープン(1年制) 【税理士集中プログラム】

20歳以上の方を対象とした1年の短期集中コースです。税理士試験合格に向け、確実なレベルアップを実現します。年齢や経歴に関わらず、税理士試験合格を全力でサポートします。

主な目標

【国】税理士試験(簿記論・財務諸表論・消費税法・相続税法・法人税法)

カリキュラム

カリキュラム 名古屋 1年制税理士オープンコース

管理会計論

経営者が経営管理を行うために用いる手法を学ぶ。公認会計士試験の管理会計論を習得することを目的とする。

財務会計論

企業外部の利害関係者に対する会計情報の提供を目的とした会計の中で財務諸表を作成するために必要な記帳・計算技術や理論を学ぶ。公認会計士試験科目の中の財務会計論を習得することを目的とする。

企業法

会社の組織・運営・取引を規制する会社法を中核として投資家保護のための金融商品取引法等の企業法規を学ぶ。公認会計士試験科目の中の企業法を習得することを目的とする。

監査論

公認会計士の業務の中心となる、監査証明業務の枠組みや、理論的裏付けを探求する。公認会計士試験科目の中の監査論を習得することを目的とする。

簿記論初級

複式簿記の基本原理を理解し、取引の記帳方法や計算手続き、帳簿の構成など、企業会計の基礎となる実務能力を身につけます。会計処理の流れを体系的に学ぶことで、実務に直結する知識を養います。

財務諸表論初級

会計原理や企業会計原則を基礎に、会社法や企業会計基準に基づく財務諸表の作成方法を体系的に学びます。貸借対照表・損益計算書などの個別財務諸表に加え、連結財務諸表の用語や様式、作成手続きについても理解を深めます。決算書作成に必要な理論と実務を身につけ、企業の経営状況を正確に表現する力を養います。

1級商簿会計基礎

商業簿記を深掘りし、複雑な会計処理の基礎を習得。税理士試験合格への重要な基盤となります。

1級工簿原計基礎

工業簿記と原価計算理論を深め、経営判断に必要な情報処理能力を養成します。

租税法

法人税法・所得税法・消費税法について、企業活動を行う上で不可欠な税金の仕組みを体系的に学ぶ。公認会計士試験科目の中の租税法を習得することを目的とする。

経営学

人・物・金などの資源を集め、顧客に受け入れられる製品を生産するため、企業がいかに行動すべきかを研究する。公認会計士試験科目の中の経営学を習得することを目的とする。

簿記論中級

複式簿記の理解をさらに深め、より幅広い取引に対応できる会計処理の力を養います。日々の取引から決算に至るまでの流れをより実務的な視点で学び、財務情報を正確に整理・記録するための応用的な知識を身につけます。基礎で培った簿記の仕組みを発展させ、実務に直結する処理能力を高めます。

財務諸表論中級

会計原理の理解をさらに深め、より実務的な視点から財務諸表の作成方法を学びます。企業の経営状況を多面的に把握するための考え方を発展させ、より複雑な取引や開示内容にも対応できる力を養います。財務情報を正確かつ適切に表現するための応用的な知識を身につけ、実務で求められる判断力を高めます。

消費税法中級

消費税法を中心に、課税の対象や税率、仕入税額控除の仕組みなど、消費税の基本的な制度を体系的に学びます。さらに、関連する法令の位置づけや実務で必要となる計算方法について理解を深め、企業が適正に申告・納税を行うための基礎知識を身につけます。日常の取引がどのように課税関係へつながるのかを把握し、実務に直結する税務判断力を養います。

法人税法中級

法人税法を中心に、租税特別措置法や国税通則法など関連する法令の基本的な仕組みを学びます。法人が納めるべき税金の計算方法や、課税の根拠となる規定を体系的に理解し、実務で求められる基礎知識を身につけます。企業活動における税務の位置づけを把握し、適正な申告に必要な判断力を養います。

相続税法中級

相続税法を中心に、贈与税を含む資産課税の基本的な仕組みを学びます。課税対象となる財産の範囲や評価方法、各種控除制度、申告手続きなど、相続税・贈与税の計算に必要な理論と実務を体系的に理解します。資産の移転に伴う税務上のルールを正しく把握し、適正な申告に必要な基礎知識と判断力を養います。

財務運用

家計管理・資産運用・保険・税金・ローン・相続など、生活設計に関わる幅広い知識を学びます。FP3級の資格取得も目指すことで、個人の経済生活の総合的なアドバイザーとしてのスキルを身につけることができます。